Corporate Information
企業情報
社 名
GPSSエンジニアリング株式会社
所在地
〒105-0014 東京都港区芝2-5-10芝公園NDビル6F
代表者
大野 友史
資本金
100百万円
従業員数
172名 （2022年6月1日現在）
連絡先
info.eng@gpss.jp
主な事業内容
サステナブルエネルギー発電に関わるエンジニアリング（設計、プロキュアメント、コンストラクションマネジメント等）
サステナブルエネルギーを用いたマイクログリッドやエネルギー貯蔵、離島等での地域自律型電力システムの構築など、電力レジリエンス強化に向けたソリューション
サステナブルエネルギー以外の土木、電気、解体、管工事
Our Strength
GPSSエンジニアリングの強み
GPSSエンジニアリングは、サステナブルエネルギー発電所の設計、調達、建設、運営管理をワンストップで提供します。
土木、電気、解体、管など様々な工事も単体でフレキシブルに手掛けます。
海外企業との提携により、最先端の技術・品質を、低コストで提案します。
Board Members
役員紹介
代表取締役 大野 友史
慶應義塾大学経済学部、(仏)国際宇宙大学Master of Space Studies卒業。
国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)において予算、組織編成、国会対応、宇宙科学企画業務に従事。またパリ駐在員事務所所長代理として日欧協力水星探査プロジェクトを推進。
株式会社コスモテックにおいて新エネルギー事業室長として別府に地熱発電所を建設。2015年からGPSSの前身の会社に入社して地熱開発の立ち上げに尽力。
趣味はサーフィン、カヌーフィッシング、愛犬との散歩、寿司を握ること。
執行役員 細田 耕三
広島県出身。
1990年 東京工業専門学校土木工学科卒業後、神奈川のゼネコンにて、上下水道・道路改良舗装・急傾斜地崩壊対策・造成工事等の施工管理に従事。潮風（お台場）公園建設等にも携わる。
2000年 国家資格取得を機に退社、横浜で土木施工会社を創設し代表取締役に就任。公共工事や宅地分譲の大型造成工事等を手懸け年商 3 億円の会社に成長させる。
2013年 GPSSホールデイングスの前身会社に創業時より参加。
執行役員 宍戸 大樹
早稲田大学理工学部機械工学科卒。1997年に三菱重工業に入社。産業用顧客向けを中心に、国内外向け廃棄物発電設備、バイオマス発電設備、熱電併給発電設備、ガスタービン発電設備の基本設計、入札取りまとめ及び契約交渉に従事。2010年から海外向け事業用ガスタービン火力発電設備の同業務に従事。2017年から2021年まで英国及びドイツに駐在し、欧州における協業パートナーの調査選定、アグリーメントの締結、入札及び契約交渉を担当。2022年1月より現職。
取締役 目﨑 雅昭
慶應義塾大学商学部卒。ロンドン大学ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（ＬＳＥ）社会人類学修士号。米国メリルリンチ証券でデリバティブ（金融派生商品）トレーダーとして金利スワップを担当。東京、ニューヨーク、ロンドンで勤務。
メリルリンチ証券退社後、世界100ヶ国以上へ10年近い歳月をかけた旅に出る。
2012年、太陽光発電でグリットパリティーを達成するため、日本メガソーラー整備事業株式会社を設立。日本全国での再生可能エネルギー事業の展開を視野に、2017年4月 GPSS ホールディングス株式会社に社名を変更。
様々なメディアを通じて、自然エネルギー普及の啓蒙活動も行っている。
Principles
行動指針
1. 技術とは、エンジニアリングに係る要素技術のみならず、プロジェクト遂行に係るEPC各々の遂行管理、オペレーション・メンテナンス実施に係る技術を含めた包括的な能力のことである。
2. 従業員及び我々の仕事に関わる全ての方の心身の健康、安心・安全を第一に心掛ける。
3．エンジニアリング会社として、技術に対する尊敬の念を持ち、自社・他社に関わらず技術に関わる人たちの意見を尊重する。
4. 世の中のトレンドに左右されない技術の本質を追及するとともに、日進月歩の技術に対し好奇心を持ち常に変化に対応する気概をもつ。
5. 本質とは、課題や目的の根本に潜む解決又は達成すべき事象であり、その本質を理解するための洞察力を鍛錬する。
6. プロジェクトを先読みし、全体最適化、問題防止に努め、現在取るべき対応を先延ばしすることなく適切なタイミングにアクションを取る。
7. 安全は元より、品質、コスト、スケジュールに関しリスクを意識し、技術を用いてそれらをコントロールすることに努める。
8. 自らの役割を自覚し課されたタスクを全うすることを前提に、全体のために自分が何をするべきかを念頭に行動する。
9. ステークホルダー・組織全体での利益・成果を意識して行動する。
10. 自らのオリジナリティを尊重するとともに他者のオリジナリティも尊重し、相互に影響を与え共に成長・発展することを希求する。
11. 方針や目的を明確にし、また目的に向かって力強く邁進するため自らイニシアティブを取って主体的に行動する。
12. 設計・調達・建設・運営、プロジェクトのすべての段階で環境を配慮し、影響を最低限にする。